ホームページに価格を載せるか載せないか
自社のサービスの「価格」をホームページに掲載するか、しないか。
サービスによっては非常に難しい問題ですね。
飲食店であれば全く書いてないと「行って高かったら嫌だ」ともなりますし、コンサルティングなどの無形の商材になるとニーズによって価格もピンキリですから下手に載せると誤解を招く恐れもありそうです。
今回はビジネスのジャンルをを「3つのパターン」に分けて、どのような商売の場合は価格を提示すべきか否かを見ていきます。
また、記事後半では価格表示「5つのコツ」をご提案。消費者に受け入れられやすい価格の表記テクニックもご紹介。
まずは、商材別の価格表示の有無を見ていきましょう。
①有形商材の場合
「飲食系」「物販系」など、商品が明確に目に見えて存在するものにおいては価格表示は必要です。
イメージでいうとアマゾンや楽天に商品が陳列されているもの。消費者はだいたいの市場価格をいろいろなサイトで比較していますから、価格を隠すのは命取り。検討対象から完全に外れてしまいます。
例えば、御社の商品が良質な素材を使っていて価格が高い場合でも、その旨を書き「なぜ高いか」を間接的に説明することが必要。富裕層や理解あるユーザーからの共感を得ることに注力する、というマーケティングに転嫁させます。
②無形商材の場合
弁護士などの士業やコンサルティングなど「形のないサービス」の場合。このケースでも思い切って価格を掲示します。
ポイントは「なるべく、曖昧な書き方をしない」こと。ケーススタディを掲載し「この場合は120万円」「こういったケースは55万円」などイメージが湧くようにします。
必要以上に安く書くと、商談自体は平和に終わってもお客は心のなかでは「全然ホームページとちゃうやんけ」「信用ならない」となりかねないので気をつけましょう。マックスの値段で書くことは避けつつ「中くらいの価格帯」で表示しておくことをオススメします。補足で、どのような場合はプラスの料金がかかかるかも記載します。
全ては「信用」のため。無形商材ほど、客にとってはハードル高く「地価」「言い値」「ボッタクリ」が心によぎるので、価格を掲載することが不安を少しでも取り除くことに繋がるからですね。
③流動商材の場合
「どうしてもニーズによって価格はピンキリになる」「中くらいの価格というのが存在しない」という流動的な商材のケースもあるでしょう。
そういった場合は「条件を教えてくれたらすぐに概算価格を教えます」という仕組みを作っておきます。
例えば、当社はWEB制作会社なので一定の概算は出せますが、ホームページで実現したい機能やページ数によって予算はかなり変わります。
そのため「最短24時間お見積りフォーム」として「簡単な質問に答えると見積りが送られてくる」という仕組みを整えています。
お客さんも「自社の希望がざっくりいくらくらいなのか」がわかるので、気楽に価格を聞けるというわけですね。
価格表示の方法「5つのコツ」
ここまで読むと「基本、価格は出そうね」という流れになっていますが、では「実際にどう出すといいの？」を見ていきます。
単に価格を出すだけでは効果は期待できません。
下記に「5パターン」の表示方法をご紹介します。
①「980円」「○万9800円」など大きな位の数値を下げる
せこい方法ですが、もはや物販の伝統芸能みたいなもんです。スーパーマーケットやアマゾン等でのEC販売では未だに有効。
ただしBtoBビジネスにおいては、セコく見えて逆効果になることも。この肌感のちがいは覚えておきましょう。
②値引き前と値引き後の価格を見せる
「いまなら偶然得だ」「運がいい」「いましかない」というのに人は弱いものです。単に現在の価格を見せるのでなく「値引きビフォアアフター」を提示しましょう。
③他社比較で価格を見せる
自社の製品が業界内でも安値な場合。他社との比較を提示します。ユーザーは面倒くさがりですから、いちいち他のサイトを複数見て比較するよりもそのように提示してくれたほうがラクなんですね。
④薀蓄（うんちく）を載せる
「なぜこの価格なのか」「実はこの値段でも相当がんばっている」「実は適正価格である」というアピールです。ユーザーは実は「説得されたい」と潜在的には思っており、説明に納得できれば購買意欲は高まります。
⑤堂々と載せる
これは商品の高い安いに関わらず大事なことです。後ろめたいのか、価格を一見わからない箇所に載せていたりするサイトもありますが、そういったイレギュラーな行動は消費者からすれば「不可解」でしかありません。
価格は変わるもの
「ウェブサイトに価格を掲載するかどうか？」というご相談は、当社でもサイト制作中にご相談を受けることが多々あります。
その際は「本記事に書いてあること」+「実際のお客様の事情や市場の動向」からアドバイスをさせていただいております。
覚えておいていただきたいのは「価格を変えるのは悪ではない」ということ。
近年は例えば食材の高騰で、値上げにより2,000円近いラーメンがあったり、円安ドル高の影響や半導体の不足でさまざまな機材も値上がりしていますよね。逆に、仕入れ過ぎた商材を半額で出しているスーパーもよく目にすることもありますね。
その際に「とんがりコーン先週は定価だったのに、今週2割引なんてひどい！金返せ！」とはなりませんよね。常にマーケットは動いているのです。
御社の製品も、まずは値段を明確に出してみて、そこから反応を見て変えていくことは普通のことなので、価格を出すことは一発勝負と考えないのが大事です。
悩んでいる場合は「価格は変えられる」と、柔軟な視座を持っていただければと思います。
価格は載せる。そして柔軟に対応する。
本記事をまとめると、
①価格は提示する（掲示のテクニックは本記事内参照）
②流動性が高い場合は「最短24時間お見積りフォーム」という個別対応もあり
③消費者の反応を見て柔軟に日々価格は変えても良い
以上となります。
御社のマーケティングにお役立てください。
さまざまな業界、さまざまなケースがあると思いますので「お問合せフォーム」からのご相談もお気軽に。
